News & Highlights

  • 2021年3月
Japan IXP/IFC Virtual Reunion

竹内弘高教授によるJapan Immersive Field Course(IFC、旧IXP)は、MBAプログラムの選択科目として2012年から9年連続で開講されています。IFCは、2011年の東日本大震災を受け、東北に対して何か支援をしたいという思いから始まりました。10年目を迎えた今年は、COVID-19の渡航制限により中止となったため、竹内教授とJRCは、過去のプログラム参加者によるオンライン同窓会を開催しました。これまでお世話になった東北プログラムパートナー、サポーターの方々とプログラム参加学生、HBS卒業生など約130名が参加しました。

  • 2020年12月
天野友道教授によるオンライン・ケースディスカッション・セッション

2020年12月、JRCは天野友道教授によるオンライン・ケースディスカッション・セッションを開催いたしました。Eva Ascarza 教授、Sunil Gupta教授と天野教授の共著であるケース“Othellonia: Growing a Mobile Game,”を使い、ケースディスカッションを行いました。日本からだけでなく、世界各地からHBSの卒業生が参加し、議論を楽しみました。

  • 2020年11月
竹内弘高教授ウェビナー::共生と共感で創る社会の共通善

2020年11月、アカデミーヒルズとのコラボレーション企画として、竹内弘高教授によるウェビナー「ポストコロナにおけるワイズカンパニーの戦略」を開催いたしました。新たに出版された一橋大学野中郁次郎名誉教授との共著「ワイズカンパニー:知識創造から知識実践への新しいモデル」に基づき、ポストコロナ時代におけるワイズカンパニーの戦略について語りました。300人近いご参加をいただき、質疑応答も活発に行われました。

  • 2020年1月
The Global Classroom: Student Immersion in Japan

ハーバード・ビジネス・スクールのMBAプログラムの2年制の選択科目として、ある地域(field)に「どっぷりと浸かり(immerse)」、地域の企業やコミュニティと深く関わる中で学ぶImmersive Field Course (IFC)という科目があります。IFCは教授のリサーチや企業との関わりの深いところで行われ、学生は教室を飛び出し、授業で学んだスキルを現場で実践する機会を得ています。毎年約200名の学生がIFCに参加しています。2020年1月、東日本大震災以降連続9回目となるJapan IFCとして、日本人教官である竹内弘高教授の引率により42名の学生が来日し、東京と東北に合計10日間滞在しました。日本滞在中に学生たちは、1)東京での企業に対するグループコンサルティングプロジェクト、2)東北を訪問し、様々な活動を通じて東日本大震災やその後の復興の過程を学び、ボランティア活動を行う、3) 伝統的なものや最新のものも含む沢山の日本文化体験、を行い、素晴らしい学びの機会を持つことができました。

NEW RESEARCH ON THE REGION

  • 2021年6月
  • ケース

Komatsu and Smart Construction

(コマツとスマートコンストラクション)


ラジーブ・ラル教授、デービッド・J・コリス教授、齊藤安希子

日本を代表する建設機械メーカーであるコマツは、建設現場での作業工程をすべてデジタル化し、コストと時間の大幅な削減と安全性の向上を可能にするデジタルプラットフォーム「スマートコンストラクション」への投資を検討していた。このプラットフォームでは、ドローン、自動化された建設機械、下請け業者などからのデータが統合される。しかし、「スマートコンストラクション」の導入には、社内外で多くの障害があり、その普及はなかなか進まなかった。本ケースでは、コマツにおける「スマートコンストラクション」の始まりと発展や導入のメリットに加え、日本の建設業界やその導入がなかなか進まない原因について、考える題材を提供している。そしてスマートコンストラクション事業にかかる投資実績及び将来の投資のあり方について問う。

  • 2021年4月
  • ケース

Hitachi Rail Limited (A) (B)

(日立レール(A)(B))


デービッド・J・コリス教授、佐藤信雄、神野明子

このケースでは、日本企業がグローバル化を進める中で、日本企業の価値観をいかにして維持していくかについて考察する。事業のさらなるグローバル化のためには、どのような変革が必要なのか。日本の新幹線に車両を供給してきた日立レールの歴史や日本からの派遣社員が欧州事業の構築に苦労した経緯、そして外部から採用したアリスター・ドーマー氏が英国での大口契約を獲得するまでを振り返る。2014年になって、日立製作所は、欧州の鉄道事業をゼロから立ち上げて成功させた英国人幹部のドーマー氏を鉄道部門のグローバルヘッドに据え、さらなるグローバル化を図るかどうか決断を迫られる。アウトサイダーであり、外国人をグローバルヘッドに任命することが、日本企業にとって正しい選択なのか。

  • 2021年3月
  • ケース

Enigmo

(エニグモ)


スコット・デューク・コミナーズ教授、佐藤信雄、神野明子

エニグモは2005年、今までにないグローバルなショッピング・サービスを提供するショッピング・コミュニティ「B U Y M A(バイマ)」の運営を開始した。2020年秋には、バイマは世界160カ国以上に730万人以上の会員を擁し、利用者は各国に在住するパーソナル・ショッパーと呼ばれる出品者から世界中のあらゆるファッションアイテムを購入することができるサイトに発展していた。C E Oの須田とC O Oの安藤は今後のさらなる発展を推進するため大胆な成長戦略を取るべきなのか、新規顧客を獲得するために従来の顧客とは異なる志向や価値観を持つ顧客層をもターゲットするべきか、などの成長課題に直面していた。

  • 2021年1月
  • ケース

Takeda Pharmaceutical Company Limited (A) (B)

(武田薬品工業株式会社(A)(B))


デービッド・J・コリス教授、佐藤信雄、神野明子

大手製薬会社である武田薬品工業株式会社の代表取締役社長兼CEOであるクリストフ・ウェバーは、バイオテクノロジー企業のShire Plc(本社:アイルランド)の買収を検討していた。この買収を実行することにより、武田薬品は世界の上位10社に入る製薬企業となるが、Shire社の買収については当初から他の製薬企業も関心を示しており、買収には多額の資金が必要となる。また、ウェバー氏は財務面以外にも様々な検討事項に直面していた。過去20年間、武田薬品は積極的にグローバル化を推進し、現在では海外市場での売上高が全体の3分の2に上り、多様な経営陣を擁するグローバル企業となっていた。Shire社を買収することの意味は何か?今がそのような大きな一歩を踏み出すのに適切な時期なのか?この買収は、会社の目標に沿ったものなのか?統合後の会社はどのように運営されるのか?この買収によって、日本企業としての武田薬品は終焉を迎えるのか?

  • 2020年12月
  • ケース

Tokio Marine Group (A) (B)

(東京海上グループ)


デービッド・J・コリス教授、佐藤信雄、神野明子

日本を代表する保険持株会社である東京海上ホールディングスは、20年近くかけて世界各国でさまざまな保険事業を展開し、実績を積み上げてきた。海外事業の占める割合の方が大きくなる中で、同社はグローバルな事業展開の最適な運営方法や組織構造を選択しなければならない。国内事業と海外事業を分離すべきなのか、それとも有意義な方法で2つの組織の統合を試みるべきなのか。

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