News & Highlights


      2019年1月31日
      • 2019年1月31日

  • 2020年1月
The Global Classroom: Student Immersion in Japan

ハーバード・ビジネス・スクールのMBAプログラムの2年制の選択科目として、ある地域(field)に「どっぷりと浸かり（immerse)」、地域の企業やコミュニティと深く関わる中で学ぶImmersive Field Course (IFC)という科目があります。IFCは教授のリサーチや企業との関わりの深いところで行われ、学生は教室を飛び出し、授業で学んだスキルを現場で実践する機会を得ています。毎年約200名の学生がIFCに参加しています。2020年1月、東日本大震災以降連続9回目となるJapan IFCとして、日本人教官である竹内弘高教授の引率により42名の学生が来日し、東京と東北に合計10日間滞在しました。日本滞在中に学生たちは、1）東京での企業に対するグループコンサルティングプロジェクト、2)東北を訪問し、様々な活動を通じて東日本大震災やその後の復興の過程を学び、ボランティア活動を行う、3) 伝統的なものや最新のものも含む沢山の日本文化体験、を行い、素晴らしい学びの機会を持つことができました。

  • 2019年12月
Case Discussion Session on Marketplace with Professor Scott Kominers

12月16日、HBS日本リサーチセンターはアントレプレナーマネジメント部門のスコット・デューク・コミナーズ教授を東京に迎え、ケースディスカッションイベントをアカデミーヒルズと共催いたしました。コミナーズ教授は日本リサーチセンターのサポートを得て執筆した「ラクスル」のケースを教えました。2018年のフォーブス「スタートアップオブザイヤー」であるラクスルは、数千ものサプライヤーを活用した電子商取引のプラットフォームを運営しています。B to Bの印刷サービスマーケットプレイスとして発足したラクスルは、最近物流・宅配とTV広告の両方のマーケットプレイスを運営するように拡大しました。ケースでは、それぞれのマーケットプレイスが独自の成長の課題に直面している様子が書かれています。イベントではCEOとして各マーケットプレイスが他のマーケットプレイスを強化することができるか、またその方法について議論をしました。HBS卒業生を含む約40名が参加し、HBSスタイルのケースディスカッション体験を楽しみました。

    • 2019年7月
    Innovating through Experimentation with Professor Stefan Thomke

    日本リサーチセンターはHBS Executive Educationの協力を得て、General Management Programのチェアを務めるステファン・トムケ教授のイベントを７月１２日に開催しました。トムケ教授はイノベーションを継続できる企業の事例と、なぜ伝統的な製品とサービスしか提供できない企業が出るのかについてや、ビジネスの経緯がイノベーション創造に重要なのか、新技術がいかに製品、プロセスやビジネスモデルへの影響を与えるかにつき議論しました。また、トムケ教授の著書である” The Surprising Power of Business Experiments—your guidebook to driving improved decision making, enhanced customer experiences, and huge financial returns.”も紹介されました。

    • 2019年7月
    Driving Digital Strategy with Professor Sunil Gupta

    スニル・グプタ教授が来日し、7月１日に研究テーマであるデジタルテクノロジーの使い方およびそれが消費者や企業戦略に与える影響について卒業生向けのトークイベントを行い、約５０名の卒業生と関係者の方々にお越しいただきました。グプタ教授の近著” Driving Digital Strategy, A Guide to Reimaging your Business”で述べている企業がビジネスを再考するためのフレームワークを紹介し、うまく活用できればデジタルテクノロジーは既存大手企業にとってまたとない機会となると述べました。


    • 2017年3月25日

    43名のHBS学生が東北の起業家から学んだもの

    HBSの2年生向け選択科目であるJapan IFC（Immersive Field Course）が2017年１月に開催されました。2011年の東日本大震災を受けて行われた第1回以降、竹内弘高HBS教授の授業として非常に人気のあるコースに発展し、数あるIFCの開催地の中で日本は唯一6回連続の開催国となっています。今年は「東北：真正なアントレプレナーシップの世界的な実験場」をテーマとし、1月4日から13日の10日間、東京と東北で開かれました。

    Japan IFCに参加したのはHBSの2年生43名。出身はアメリカ、カナダ、インド、イスラエル、韓国、レバノン、ホンジュラス、クロアチア、台湾、バングラディシュ、ラトビア、マレーシア、そして日本。日本滞在の間に学生たちは、①チームに分かれ9つの東北の企業にコンサルティングを提供、②被災地の現状を学び、そして貢献する活動に全員で従事、③様々な日本文化体験、という主に3つの活動に取り組みました。

     

    NEW RESEARCH ON THE REGION

    • 2020年4月
    • ケース

    Oriental Land Co., Ltd. -Tokyo Disney Resort

    (株式会社オリエンタルランド-東京ディズニーリゾート)


    ラモン・カサデサス-マサネル教授、神野明子

    このケースでは株式会社オリエンタルランド（OLC）が運営する東京ディスニーリゾート(TDR)の歴史や運営方法、垂直統合について考察し、2018年にOLCの会長兼CEOである加賀見俊夫が直面するパーク内の混雑という課題にどのように対処するかについて述べています。2018年時点ではTDRを構成する東京ディスニーランドと東京ディスニーシーの２つのパークは、ディズニーが所有及び運営していない唯一のディズニーパークであった。その代わり、OLCはパークの（日本円での）収益に基づいてディズニーにロイヤリティを支払っていた。同パークは非常に高い人気を誇っていたが、入場者数の多さにより待ち時間が長くなったため、ここ数年は顧客満足度が低下傾向にあった。これまでTDRは継続的に新たなアトラクションを追加していたが、パーク周辺の土地には限りがあるためOLCは、今後どのように拡大をしていくべきかジレンマに直面していた。加賀見はOLCがホテル事業やまだ初期段階ではあるが2つのパークで提供する食べ物を栽培するため農業など、他のビジネスに注力すべきかも検討していた。

    • 2020年4月
    • ケース

    NTT DOCOMO's Race to 5G

    (N T Tドコモの５Gへの競争)


    フアン・アルカセル教授、ホルスト・メルヒャー、神野　明子

    このケースはNTTドコモのテクノロジー部門の幹部への幅広いインタビューに基づき、第5世代移動通信システム導入およびサービス開始によってNTTドコモが得られる機会や直面する課題を取り上げる。高速なデータ転送と容量、低遅延、大容量デバイスの接続性の向上により、５Ｇは2000年代初頭から低成長を経験してきたNTTドコモに新たな成長機会をもたらす可能性がある。ケースの中ではNTTドコモがこれまでに行ってきた移動通信システムの世代移行について、技術的先駆者になることと、他のプレイヤーの経験から学ぶことのトレードオフについて述べている。また、テクノロジーのエコシステムの中で移行を行うことの複雑さや異なるプレイヤー間での協力が戦略を成功させる鍵となることにも着目する。ケースでは、NTTドコモが5Gの導入前に検討した戦略的選択肢について議論する題材を提供している：どのような新しいサービスを提供できるか？法人顧客をターゲットとすべきか？NTTドコモは5Gによって持続的な成長軌道に戻ることができるのか？5Gによるインターネット・エコシステムが生み出す価値をどうすればより多く獲得することができるのか？

    • 2019年4月
    • ケース

    Raksul

    (ラクスル)


    スコット・デューク・コミナーズ教授、琴坂 将広教授、佐藤 信雄、神野 明子

    2018年にフォーブスジャパンの「起業家ランキング2018」に選ばれたラクスルは何千ものサプライヤーを活用したＥコマースプラットフォームを運営していた。ラクスルはB to Bの印刷サービスとして始まったが、その後物流・配送やテレビ広告のマーケットプレイスへと展開していた。どのマーケットプレイスもそれぞれの成長課題に直面しており、CEOは各マーケットプレイスが他方を強化できるのか、またどのように強化できるのかを検討しなければならない。

    • 2019年１月
    • ケース

    Should a Pension Fund Try to Change the World? Inside GPIF's Embrace of ESG

    (年金基金は世界を変えるべきか？GPIFによる情熱的なESG投資推進)


    レベッカ・Ｍ・ヘンダーソン教授、ジョージ・セラフィム教授、ジョシュ・ラーナー教授、甚上 直子

    2018年秋、年金積立金管理運用独立行政法人(GPIF)のチーフ・インベストメント・オフィサー(CIO)である水野弘道は環境・社会・ガバナンス（ESG）の課題をGPIFのポートフォリオのあらゆる側面に組み込むための取り組みを振り返っていた。その取り組みとして、ESGデータに基づく新しい株価指標の構築、アクティブ投資とパッシブ投資のファンドマネージャーの給与やインセンティブの変更、コーポレート・サステイナビリティレポートや統合報告書の推進、システムレベルでの変革を推し進めるためのアセットオーナーとの協力体制の確立など多岐にわたった。コーポレートガバナンスを改善し、職場でのインクル―ジョンやジェンダー・ダイバーシティを進め、環境破壊を減少させ気候変動に取り組むことを通じて経済全体のパフォーマンスを良くする事でしか受益者への責任を果たすことはできない、と水野は確信していた。初期段階での取り組みは有望であったが、何かもっとできる事がなかっただろうか。

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    Tokyo Staff

     
    佐藤　信雄
    日本リサーチ・センター長
     
    → Biography
    佐藤　信雄
    日本リサーチ・センター長
     
    神野　明子
    アシスタント・ディレクター

    齊藤　安希子
    シニア・リサーチャー

    滝澤　由加里
    オフィス・マネージャー