2009年

これまで作成したケース一覧

Nippon Steel Corporation （新日本製鐵株式会社）　
国 内最大手の鉄鋼会社、新日本製鐵株式会社の国際化戦略に関するケースです。グローバル・プレーヤーであるアルセロール・ミタル社の出現により鉄鋼業界には 急速なグローバル化の波がおとずれ、新日鉄は早急な対応を迫られることとなります。同ケースでは、国際化を進めるにあたり企業が直面する海外での生産体制 や企業構造の変革などの課題について述べています。

Consumer Lending in Japan: Citi CFJ (A) & (B) （日本の消費者金融業界：シティ CFJ (A) (B)）
日本は従来から貯蓄率が高い国である一方で、消費者金融が発達しており、その高い収益性から銀行や海外投資家が参入する例がありました。近年ではGE Capital（1998年）とCiti Financial（2000年）が日本の消費者金融会社を買収することにより参入しました。2006年に大手の消費者金融会社に対して、過払い利息を借り手に返却することを求める判決がくだされました。その結果、過払い利息の請求が急増する中、Citi CFJは今後どのように対応すべきかの決断を迫られます。

Yoshiko Shinohara and Tempstaff （篠原欣子とテンプスタッフ）
ト ニー・メイヨー教授（組織行動）は、大手派遣会社の創業者であり代表取締役社長である篠原欣子についてのケースを作成しました。篠原社長はフォーチュン誌 の「世界最強の女性経営者50人」に9年連続で選出されているただ一人の日本人女性です。篠原社長は、働く女性を取り巻く環境が非常に厳しい日本におい て、テンプスタッフを創業し成長させました。ケースでは、彼女がどのようにこれらの課題を乗り越え、リーダーとして成長していったかについて論じています。

TOTO: The Bottom Line （TOTO株式会社）　
TOTO は米国市場に1989年に進出して以来大きな成果を上げてきましたが、プレミア商品である"ウォシュレット"の販売は苦戦を続けていました。日本では大成 功を収めたウォシュレットですが、米国市場においてもウオッシュレットの販売に固執を続けるべきか決断を迫られます。海外市場における行動や文化、制度的 障壁について触れるとともに、企業のアイデンティティーやカルチャーについても述べています。

Yataro Iwasaki: Founding Mitsubishi (A) (B) (岩崎弥太郎：三菱の創業 (A) (B))　
明治維新による社会の急速な変容を機会として捉え、下級武士の出身でありながら、海運業と後の三菱の土台となる様々な事業を立ち上げ豪商となった岩崎弥太郎 の人生を描くことで、19世紀後半以降、日本はなぜあれほど早く江戸の封建社会から近代工業化社会へと変容することができたのか、その変革において起業 家・岩崎弥太郎が果たした役割は何か、について考えるケースです。続編のBケースでは、弥太郎の死後の三菱と日本郵船（海運業は三菱から切り離され日本郵船となった）の発展の歴史を1945年まで描いています。「グローバル資本主義の形成」のクラスで使用されています。

Aderans （株式会社アデランスホールディング）
2008年5月の株主総会において取締役の選任が全員否決されたことに伴い、ヘッジファンドで大株主のスティール・パートナーズは、３つの選択肢の中から 対応を迫られました。新しい経営陣を送り込むか、他の投資家を探して売却すべきか、他の事業会社を探して売却すべきか－いずれの選択もスティール・パート ナーズにとってレピュテーションと金融上のリスクを伴うものでした。

Kinyuseisaku: Monetary Policy in Japan (B) （日本の金融政策 (B)）
2008 年に作成した日本の金融政策に関するケースの続編です。2009年の初め、米国のサブプライムローン問題を引き金に世界経済が低迷し、日本経済も厳しい状 況にありました。輸出企業の業績低迷により失業率が上昇しさらに景気が後退する中、日本銀行総裁白川方明は、金融危機を乗り切るためにCPや国債の買い入 れなどの「非伝統的政策」を講じる決断を迫られます。

HOYA　（HOYA株式会社）　
2007 年4月、HOYAはペンタックスの買収を友好的なものから敵対的買収に変更すべきか決断を迫られていました。敵対的買収を行えば日本社会において反発を受 け、買収後の統合プロセスがより複雑になるリスクがあります。一方、買収に関してペンタックスの経営陣からの強い反発があり、大株主であるスパークス・グ ループが買収の条件に関して関与するようになってきました。このケースは、企業価値、コーポレート・ガバナンス、アクティヴィスト、買収プロセスにおける 戦術、企業統治に関する日本のマーケットの特異性等多くの課題について触れています。

Consumer Payment Systems - Japan （日本の消費者の支払い方）
2008年時点の日本では、現金決済でクレジットカードの利用がいまだ少ない一方で、非接触技術を利用したカードや携帯電話に搭載されているeマネーの市場が急速に拡大している、など、日本における消費者の支払いの仕方の特徴をまとめたケースです。このケースは「アメリカの消費者の支払い方」というケース と合わせて、「ネットワークビジネスの運営」というクラスで使用されています。

back to top

2008年

The Restructuring of Daiei（ダイエーの再建）
リチャード・ルーバック教授（ファイナンス）は、政府系のプライベート・エクイティ・ファンドである産業再生機構（IRCJ）に関するケースを作成しました。同ケースは、経営破綻した最大手のスーパーマーケット・チェーン、ダイエーの再建への取り組みに焦点を当てています。このケースは、メインバンクの役割など日本の金融システムの制度上の特徴と、IRCJのユニークな役割について論じています。

The Globalization of East Asian Pop Music（東アジアのポップ・ミュージックのグローバル化）
ジョーダン・シーゲル教授（ストラテジー）は、アジアのポップ・ミュージック産業についてのケースを作成しました。同ケースは、日本と韓国の企業が自国の歌手を海外に売り出す取り組みに焦点を当てています。このケースは、なぜ特定の市場が他の市場よりも収益性が高いか考察しています。また同ケースを通じて、グローバル戦略（アメリカとヨーロッバの市場に焦点を当てる）と地域戦略（東アジアに焦点を当てる）を比較することもできます。

mixi（ミクシィ）
ミシェク・ピスコロスキ教授（ストラテジー）は国内最大手のソーシャル・ネットワーキング・サービス（SNS）を運営する株式会社ミクシィについてのケースを作成しました。同社は1997年に、当時22歳の学生だった笠原健治（現代表取締役社長）によって創設されました。 このケースは、ミクシィがどのように日本の文化やコミュニケーション・スタイルの特徴に合うようにサービスを開発したかについて論じています。過去数年間で急成長を遂げ、会員数も1000万人以上を突破した2007年の夏、笠原社長は同社をさらに成長させるための戦略上の選択肢を検討し始めました。

Carlyle Japan（カーライル・ジャパン）
デイビット・ゴーデス（マーケティング）は、米国の大手プライベート・エクイティ投資会社の日本の拠点、カーライル・ジャパンについてのケースを作成しま した。カーライル・ジャパンは、機密情報にアクセスできるメインバンクのネットワークを活用して成功を収めました。しかし、ちょうど同社が最初のファンド よりかなり大規模な二番目のファンドを立ち上げた頃から、魅力的な新しい投資先を見つけることが次第に困難になってきました。

Sony Digital Entertainment（ソニー・デジタルエンタテインメント・サービス）
アニタ・エルバース（マーケティング）は、ソニー・デジタルエンタテインメント・サービスの携帯小説のコンテンツを開発する取り組みに焦点を当てたケース を作成しました。このケースでは、まず日本の若い世代がどのようにして携帯電話で小説を書いたり読んだりするようになったかを論じた上で、新しいコンテン ツに基いて持続可能なビジネスモデルを構築するにあたっての同社の課題について述べています。

Terumo（テルモ株式会社）
デイビット・ゴーデス（マーケティング）は、日本の大手医療機器メーカーのテルモ株式会社についてのケースを作成しました。グローバル企業との熾烈な競争 と日本の医療制度の大きな変化に直面し、同社の心臓・血管事業部門のトップは、戦略的新製品「ソリューションパック」のマーケティングを改善しなければな りませんでした。更に、米国市場への直接販売を開始すべきかの決断も迫られていました。

back to top

2007年

Kazuo Inamori: Japanese Entrepreneur（稲盛和夫―日本の起業家）
トニー・メイヨー 教授（組織行動）は、京セラ株式会とDDI（現KDDI）という、フォーチュン500社に数えられる企業を二社設立した稲盛和夫についてのケースを作成し ました。このケースは、稲盛の、小さなベンチャー企業にとって困難な環境の中で京セラを創立し育成した努力と、NTTに競合する新しい電気通信事業会社を 設立するという挑戦について論じています。 同ケースでは、稲盛のリーダーシップに影響を与えた環境要因を探ります。

Roppongi Hills: A City Within A City （六本木ヒルズ: 都市の中の都市）

アニタ･エルバース教授（マーケティング） とアンドレイ･ハジュー教授（ストラテジー） は、六本木ヒルズについてのケースを作成しました。六本木ヒルズは、日本の大手不動産開発会社である森ビルが手がけたおよそ12万平方メートルに及ぶ東京の複合施設で、オフィス、住宅、小売店やレストラン、ホテル、映画館、美術館からなります。同社の森稔社長は、赤字が続く美術館の将来について考えています。

Secom: Managing Information Security in a Risky World
（セコム:危険な世界での情報セキュリティの管理）

ロブ・オースティン教授 （技術･生産管理） とウォーレン・マクファーラン教授 （ゼネラル･マネジメント）は日本のセキュリティ・サービス最大手のセコムについてのケースを作成しました。電子商取引サイトを運営する JashopperのCEOの関根 守は、セコムからの提案を研究し、設立間もないITベンチャーである同社のセキュリティの基準をどのように設定すべきか検討しています。このケースは、個人情報保護法により、より高水準の情報セキュリティが企業の経営者に要求されるようになったという最近の環境の変化に焦点を当てています。

Production I.G: Challenging the Status Quo （プロダクション・アイジー：現状への挑戦）

アンドレイ・ハジュー教授 （企業戦略）、 フェリックス・オーバーホルツァー教授 （企業戦略） とタルン・カナ教授 （企業戦略）は、日本のアニメ業界に関する研究を行い、「日本のアニメ業界は高い競争力があるにもかかわらず、なぜ日本にはディズニーに匹敵する大企業が ないのか」という問題に焦点を当てました。このケースは「攻殻機動隊」など優れた作品を制作しているプロダクション・アイジーが直面している課題と同社の 石川光久社長に焦点を当てています。

Fujifilm: A Second Foundation （富士フイルム：第二の創業）

メリー・トリップサス教授 （アントレプレナー･マネジメント） とジョヴァンニ・ガヴェッティ教授 （企業戦略） は、富士フイルムについてのケースを作成しました。2000年には利益の50％を占めていた写真関連商品の売上が、デジタルカメラへの移行に伴い、毎年 20％以上減少しました。このような環境の変化に対して、古森重隆社長は「第二の創業」を行うべく、様々な施策に着手しました。このケースでは、これらの 施策と古森社長が組織文化と社員の意識改革を行うにあたって直面した課題に焦点を当てています。

back to top

2006年

Information Technology and Innovation at Shinsei Bank
（新生銀行におけるITとイノベーション）

ディビッド・アップトン教授（技術･生産管理）とリサーチ･アソシエイト、ヴァージニア・フラーは、新生銀行についてのケースを作成しました。同行は、 ティエリー・ポルテ（MBA1982） が取締役代表執行役社長を務めています。ジェイ・デュイベディ（専務執行役、ITインフラ担当）は、革新的で顧客重視の個人向け銀行サービスを提供するた めに、大型汎用コンピューターを、ウインドウズ・パソコンと公共の通信ネットワークをベースにした柔軟なシステムに置き換えました。

Shinsei Bank: Developing an Integrated Firm （新生銀行：一体化への取り組み）

トム・デロング教授 （組織行動）は、多様な文化を統合し、組織の変革を図る新生銀行の挑戦についてのケースを作成しました。ティエリー・ポルテ （MBA1982） 取締役代表執行役社長は、トム･ペダーセンをこのイニシアチブの陣頭指揮を執るチーフ・ラーニング・オフィサーに任命しました。このケースは、ぺダーセンが、同行の企業文化に影響を及ぼす手段として業績評価プログラムを採択した際に直面した課題について検討します。

Takashimaya in Transition　（過渡期の高島屋）

ラジヴ・ラル教授（マーケティング）は、日本の最大手の百貨店、高島屋についてのケースを作成しました。2003年3月に就任した鈴木社長は、コスト削減 を実施し収益拡大に成功しました。しかし、今度は、売上（特に収入の36％を占めるアパレル部門の売上）を伸ばすために確固たる計画を打ち出さなければなりませんでした。

Livedoor （ライブドア）

ロビン・グリーンウッド教授（ファイナンス）は、32歳のCEO堀江貴文が経営するインターネット・ベンチャー企業のライブドアについてのケースを作成し ました。このケースでは、同社が日本で最大のテレビ放送局フジテレビの経営権を掌握しようとした試みに焦点を当てています。2005年の初め、フジテレビ の日枝久会長は困難な立場に立たされ、幾つかの選択肢を検討していました。

Chrysanthemum and Dragon: JAFCO Asia in China
（菊と龍：　ジャフコ・アジアの中国進出）

ラウィ・アブデラル教授（BGIE）は、日本最大手のベンチャー･キャピタル、ジャフコについて、中国における投資活動に焦点を当てたケースを作成しまし た。このケースではマクロ経済環境と政治環境がジャフコの中国における投資と戦略にどのような影響を与えるか論じています。このケースは「国際貿易と投資 の管理」という2年生の選択科目で使用されました。

過去のケースへ...

back to top